太陽光発電のデメリットとは|売電価格の下落で損をする？トラブル事例と対処法
太陽光発電は電気代の削減や環境保護に貢献する一方で、デメリットも存在します。
特に、初期費用の高さや売電価格の下落するリスク、定期的なメンテナンスの必要性などがあげられるでしょう。
このコラムでは、太陽光発電のデメリットを詳しく解説し、売電価格の動向やトラブル事例、リスクを回避するための対策について紹介します。導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
太陽光発電のデメリットとは？導入前に知っておくべきポイント
太陽光発電を導入する際に注意すべきポイントを、4つの観点から詳しく解説します。
初期費用が高額になりやすい
一般家庭への太陽光発電システムの導入には、太陽光パネルやパワーコンディショナー、設置工事費などを含め、平均で100万～150万円の費用がかかります。また、蓄電池を追加する場合は、さらに追加費用がかさむ可能性も出てきます。
天候や立地条件に発電量が左右される
太陽光発電は天候に依存するため、雨や曇りの日は発電量が低下してしまいます。また、天候はよくても、屋根の向きや周囲の建物・樹木などの影の影響も受けやすいです。
また、導入時は問題なかったとしても、導入後に住宅の側に建物が建ってしまったり、樹木が成長して陽当たりが悪くなるなど、周辺環境の変化により期待していた発電量が得られないというケースもあります。
周囲に影響される要素が多い場合は、導入前に、日照条件や設置場所の環境をしっかり確認することが大切です。
定期的なメンテナンスや交換が必要
太陽光パネル自体は耐久性が高いものの、パワーコンディショナーは10～15年で交換が必要です。
また、蓄電池も寿命は10～15年程度となっており、導入する場合は定期的な交換費用がかかることを考慮する必要があります。
さらに、太陽光パネルの汚れや故障を防ぐために業者による定期的な点検やメンテナンスも必要です。
屋根の耐久性や設置スペースの問題
太陽光パネルを設置するには、屋根の耐久性が十分であることが前提となります。屋根が古く耐荷重に問題がある場合は、補強工事や屋根のリフォームが必要です。
また、屋根の形状やスペースによっては、希望する容量の太陽光パネルを設置できないケースもあるため、事前の調査が必須です。
太陽光発電を導入することで得られるメリット
太陽光発電の導入はデメリットばかりではありません。太陽光発電は導入することで家計の負担を減らせるなど、さまざまなメリットがあります。ここからは太陽光発電の利点についても詳しく解説します。
電気代を削減できる
太陽光発電を導入すれば自宅で電気をつくることができます。電力会社から購入する電力量を減らすことができるため、毎月の電気代が節約できる可能性があります。
また、自家発電ができるということは、電気料金の高騰や変動の影響を受けにくくなるため、長期的に安定したエネルギー利用が可能です。将来の電気代の負担を抑えることも期待できます。
売電収入を得られる
太陽光発電でつくった電気は自家消費するだけでなく、余った分を電力会社に売ることも可能です。この仕組みは「余剰電力買取制度（FIT制度）」と呼ばれます。
売電価格は毎年変動していますが、設置した年の売電単価が一定期間保証されるため、安定した収入を得られるのが魅力です。
活用すれば、初期費用の回収を早めることにもつながります。特に、太陽光発電の発電量が多く、自家消費を超える家庭では売電収入が家計の負担軽減に役立つでしょう。
災害時の非常用電源として活用できる
近年、日本では地震や台風などの自然災害が増え、停電のリスクも高まっています。しかし太陽光発電があれば、停電時でも自宅で安定した電力を使用できるため安心です。
さらに蓄電池を併用すれば、昼間に発電した電気を夜間にも使えるため、より安定した電力供給が可能になります。たとえば冷蔵庫やスマートフォンの充電、照明など、最低限の電力を確保できるため、非常時の備えとして役に立ちます。
環境にやさしいエネルギーを利用できる
太陽光発電は再生可能エネルギーの一つであり、化石燃料を使用しないためCO2の排出がありません。そのため、地球温暖化防止や環境保護に貢献できます。
また、2015年にパリで「主要排出国を含むすべての国が協調して温室効果ガスの削減に取り組む」という国際的な法的枠組み（パリ協定）が採択されて以降、世界中で環境保護のさまざまな取り組みが広まっています。
日本政府でも脱炭素社会の実現を目指し、再生可能エネルギーの普及を推進しており、個人の住宅でも環境への配慮が求められる中、太陽光発電は一つの選択肢といえるでしょう。
補助金や税制優遇を受けられる
太陽光発電の設置には初期費用がかかりますが、国や自治体の補助金や税制優遇を利用すれば、負担を軽減できます。
たとえば、自治体によっては設置費用の一部を補助する制度があり、これを活用すれば費用負担を大幅に抑えることが可能です。
また、太陽光発電の導入は固定資産税の軽減措置などの優遇制度もあり、導入コストをさらに削減できる可能性があります。
住宅の資産価値が向上が期待できる
太陽光発電を導入すると、住宅の資産価値が向上する可能性があります。近年は環境にやさしいエコ住宅としての評価も高まり、住宅市場でも注目されるポイントになっています。
特に電気代の節約や売電収入が期待できる住宅は、将来の売却時に有利に働くことが多いでしょう。
売電価格の下落で本当に損をする？2025年最新の動向
かつては売電収益が太陽光発電の大きな魅力でしたが、近年は売電価格が下落しています。ここでは、売電に関する最新の動向と対策を紹介します。
FIT制度（固定価格買取制度）の見直しと影響
FIT制度とは、発電した電力を一定価格で買い取る仕組みですが、年々買取価格が低下しています。
たとえば、2012年の買取価格は1kWhあたり40円以上でしたが、2025年には15円まで低下しました。今後は、売電よりも自家消費をメインにした活用が求められています。
※引用：資源エネルギー庁「本制度における卒FIT電源の取り扱いについて」
売電収益の減少と自己消費型の普及
売電価格の低下により、電力を売るよりも自家消費する方が経済的に有利なケースが増えています。
特に、昼間に家にいる時間が長い家庭では、発電した電気を最大限に活用することで電気代の削減が期待できます。
また、夜間や停電時の発電システムとして蓄電池も同時に導入するケースも少なくありません。経済的にも万が一への備えとしても有効です。
電力会社の買取プランを比較して最適な選択を
近年は電力会社によっては、FIT終了後も独自の買取プランを提供している場合があります。
複数の電力会社のプランを比較することが必要です。最適な選択をすることで売電価格の低下による影響を抑えられます。
太陽光発電でよくあるトラブル事例
太陽光発電の導入後に発生しやすいトラブルとその対策を紹介します。
施工不良による発電量低下や雨漏り
施工業者の技術不足により、適切に太陽光パネルが設置されていないと発電量が低下したり、屋根の防水処理が不十分で雨漏りの原因となることがあります。
信頼できる業者を選び、施工後も点検をおこないましょう。
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予想より売電収益が低いケース
シミュレーションと実際の発電量が異なり、想定していた売電収益を得られないケースがあります。
事前に日照条件や太陽光パネルの配置をしっかり確認し、現実的な収益シミュレーションをおこなうことが大切です。
メンテナンス費用が想定以上にかかる
太陽光発電システムは長期間使用できるものの、定期的なメンテナンスが必要です。
また、パワーコンディショナーや太陽光パネルなども定期的に交換が必要なので、想定よりコストがかかると感じられてしまうかもしれません。
メンテナンス費用含め、具体的な費用を概算しておくことが重要です。
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蓄電池やパワーコンディショナーの故障
蓄電池やパワーコンディショナーは消耗品であり10〜15年で交換が必要です。
また、寿命でなくても故障することもあるため、修理が必要になるときも想定しなければいけません。予想外の修理費用が発生しないよう、保守サービスや保証内容を事前に確認しておきましょう。
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まとめ
太陽光発電にはまとまった初期費用が必要で、メンテナンス費用もかかることや、天候や立地条件に発電量が左右されるといった要素でデメリットが大きく感じられるかもしれません。
しかし適切な対策を講じることでデメリットやリスクを軽減できる可能性があります。
リスクを軽減するには売電価格の下落を見越した導入計画を立てることや、売電収益に頼らず、自家消費をメインとする設計を考えましょう。
事前に初期費用だけでなく、メンテナンス費用など見込まれるコストをすべてを洗い出し、信頼できる施工業者を選びましょう。
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